インターネットはその誕生時には情報の発信力の強さから、中小零細でも大企業に立ち向かうことの出来る一発逆転ツールとしての大きな期待感がありました。
その恩恵を被ったサイトも数多くあった中、昨今は誰もが認めるようにGAFAM（Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoft）をはじめとする大手企業が圧倒的な影響力を持っています。
例えば「デジタルエコノミーの罠 なぜ不平等が生まれ、メディアは衰亡するのか」（マシュー・ハインドマン著 NTT出版／2020年）には中小企業にとって、かなり厳しい現実が書かれています。
「第3章はさらに先に進んで、大企業や大ウェブサイトはコンテンツを利用者向けにパーソナライズするのがはるかに上手だということを示す。デイリー・ミー(日刊じぶん)で定義されるデジタルメディアは、多くの人の思いこみとはちがい、小規模コンテンツ生産者に有利にははたらかない。むしろ、リソースを持った人々に有利になる。お金、職員、データ、計算力、知的財産、固定した観衆をもつサイトが有利なのだ。｣
（P.19からの引用）
とか
巨大サイトはリソース面で大きな優位性をもっているだけでなく、それ以上に決定的な優位性がある。手持ちのデータも多いのだ。データを収集し、保存し、整理し、分析し、絶えず更新するための インフラづくりはすさまじい投資を必要とする。これは小規模な新興企業がここまでうまくできるようなものではないし、それは単に必要なお金やハードや技能のせいだけではない。データは利用者のモニタリングから得られる。新興企業はモニタリングする利用者が圧倒的に少ない。AT&Tのチー ムが述べたように「コンペが進むにつれて、使う情報を増やすとほぼまちがいなく精度も上がった。 これは、なぜその情報に意味があるのかとか、その情報の貢献がそれほどでもないか一見して明らかではない場合にすら当てはまる」
（P.85からの引用）
などなど。
一言でいうと、一発逆転のイメージを持つネットの世界ですら、大手が有利だということです。
では中小企業はインターネット市場において、どう戦うのがベストなのでしょうか。